コロナ影響下の消費行動をレポートしました。やっぱり「EC」

こんばんは。

７月に入り、東京を中心に新型コロナウイルスの感染者が再び増加していて、今日は６６４人の感染者がでて、収束の兆しが見えないですね。

三井住友カードは　「コロナ影響下の消費行動れレポート第２弾」　を発表しました。

同社が保有するクレジットカード取引のデータを基に、新型コロナウイルス感染拡大がもたらした消費行動の変化を分析しました。

それによると、業種別（全５０業種）に決済件数・金額の前年同月と比べた伸び率（キャッシュレス普及影響を排除した値）　を見ると、

４月～５月は　「ホームセンター」　（１位）　や　「ECモール・通販」　（２位）

「玩具・娯楽品」　（３位）、　「家電量販店」　（５位）、など外出自粛要請に伴う巣篭もり消費に関連した業種が上位をしめました。

一方、緊急事態宣言解除後の６月第１週は　「スポーツブランド」　（１位）と　「健康食品」　（２位）、「美容品」　（３位）がトップ３となって、巣篭もり消費を象徴する　「ホームセンター」　（８位）や　「ECモール・通販」　（９位）、「玩具・娯楽品」　（１０位）　は軒並み順位を落とすなど大きな変動が見られました。

なお、「スポーツブランド」　の伸長は外出自粛要請が出された当初から２０～３０歳代を中心にみられた傾向で、同社では「在宅勤務によって運動目的よりも機能性の高いスポーツブランドの服を着て過ごす需要が高まった」　と分析しています。

５月中旬以降は緊急事態宣言解除に比例するようにスポーツ関連検索が増加していて、　「フィットネスクラブの営業再開などに伴い再びスポーツブランド消費の需要が高まった」　と推察しています。

緊急事態宣言や外出自粛要請をきっかけに増加傾向となった　「ECモール・通販」　は緊急事態宣言解除後に大きく順位を落としたものの、伸び率自体は堅調に推移。

全ての消費における　「EC」　の決済金額比率をみると、２０１９年は２０％弱で推移していましたが、２０年３月から増加傾向となり、

４～５月は３６％、緊急事態宣言後の６月第１週も３２％を維持しました。

また、６月第１週は　「EC」　での　「衣料」　のシェアが４～５月のそれぞれ、６％、８％から１５％に急回復しました。

やっぱり、自粛が長引く中で、のEC・通販は強いですね。

アマゾンの株価が、３０００ドルを突破しました。勢いはどこまで続くのか。これから、当分は、ネット通販が主流になってくるのではないでしょうか。