箱根駅伝をみて地方創生を・・・
地方創生と箱根駅伝
合併しました。「第四北越銀行」として新たなスタートを切りました。
両行は明治時代に設立されて国立銀を前身とした歴史を有し、
総資産も合算で約９兆円と全国地銀１１番目の規模となりました。
ちなみに、県内の貸し出し金シェアは約５割と圧倒的な規模となる。
少子高齢化や人口減少を背景として顧客数の減少に加えて、
低金利化で銀行の収益源であった利息収入が減少。
メガバンクさえも安穏としていれれないほど、金融機関の生き残り競争は熾烈化しています。
今回にような県内行同士の合併は、行内融和が容易でないと聞かれますが、それを乗り越えなければならない危機感の前に些末な事ということでしょう。
特に地銀の苦境は著しい。「１０年後、地銀は半減する」と予想する専門家もいます。利ザヤの縮小という要因以外にも、主要顧客である地方の中小企業の停滞が大きく、政策テーマにもなっている、銀行による
人材派遣を始めとした新事業の拡大、投資をしている子会社への出資規制の緩和など「地方創生」につながる業務を幅広く可能にすることで、地方企業の再生が不可欠です。
さて、２日、新春恒例に箱根駅伝が無事行なわれました。
選手のい熱い走りとコロナ禍でも公道の応援状況に目が行きがちだったですが、多くに大学のユニホーム右胸にスポンサーのロゴが入っていたことに、気付いた方も多かったのではないでしょうか。
ユニホームスポンサーの制度は今大会から導入されて、大学名以外の企業名やロゴを１社のみ入れることができるもので、普段のトレーニング活動と関係の深い地方企業のロゴが目立ちました。
そんな中で往路の苦戦を跳ね返して底力を見せた我らが青山学院大学は、新潟県妙高市で夏合宿を行なってきた縁で、今大会に限って企業ではなく、地方自治体の「妙高市」のロゴでした。
青学は昨年１１月、地域貢献などを目的に妙高市との間に連携協定を結んでいて、スキーリゾートで知られる妙高高原地域が、近年は観光客数が大幅に減少していることへの恩返しでもあります。
箱根駅伝は、全国区の人気を誇る一大イベント。最近は、各選手がどのブランドのシューズを履いているのかなどにも注目が集まります。
ならば、今回のような地方自治体や企業との純粋で新たな結びつきは、「地方創生」を後押しする一つのきっかけにも繋がっていくのではないかと期待も膨らむ。
環境は楽ではないだろうが、ランナーにも負けない「諦めない」精神を持って、全ての地方団体、企業にはより発展して欲しいと箱根駅伝を見て思いました。
母校は負けてしまいましたが。・・・（復路は優勝！）
